遊泳用プールの設置届と衛生基準│水質・施設・維持管理の基準を行政書士が解説

遊泳用プール

プールは多くの人が同じ水を共有して利用するため、水質や設備の管理が不十分だと、感染症の集団発生や事故につながるおそれがあります。

そこで国は、厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」で水質基準、施設基準、維持管理基準を示しており、都道府県や保健所を設置する市は、この基準をもとに条例や指導要綱を定めて、プールの設置者や管理者を指導しています。

また、プールの安全については、文部科学省と国土交通省が「プールの安全標準指針」を策定し、排水口での事故の防止や監視の体制といった安全確保の標準的な考え方を示しています。

本記事では、遊泳用プールの設置届の手続きと、衛生基準が定める水質、施設、維持管理の基準を行政書士が解説します。

適用対象

遊泳用プールの衛生基準は、多数人が利用する遊泳用プールを対象としており、平成19年の改正で、それまで設けられていた対象プールの限定はなくなりました。

ただし、届出の対象となるプールの範囲は自治体ごとに定められており、たとえば尼崎市の指導要綱では、プール本体の水の容量の合計がおおむね100㎥以上の遊泳用プールを新設する場合に届出を求めています。

一方、学校の水泳プールは、学校保健安全法に基づいて衛生管理が行われるため、この基準の対象外です。学校のプールについては、同法に基づく学校環境衛生基準で水質や施設の管理が定められています。

遊泳用プールの設置届

遊泳用プールの届出は、国の法律で一律に義務付けられた手続きではなく、自治体が定める条例や指導要綱に基づいて行われます。届出の要否や対象となるプールの規模、提出先と提出の時期は自治体によって異なりますが、施設の所在地を管轄する保健所に届け出るのが一般的です。

たとえば兵庫県では、施設の所在地を管轄する健康福祉事務所(保健所)に設置届を提出し、届け出た事項を変更した場合や、プールを休止、廃止した場合にも届出が必要です。また、神戸市のように、届出制度は設けていないものの、指導や助言に役立てるために設置届の提出と実態調査への協力を求めている自治体もあるため、計画の段階で保健所の担当課に相談しておくと手続きが円滑に進みます。

必要となる書類

届出には、設置届に加えて、プールの位置や構造が分かる図面を添付するのが一般的です。添付書類は自治体によって異なり、兵庫県では以下の書類が求められます。

  • 遊泳用プール設置届
  • 付近見取図
  • 配置図
  • 平面図
  • 断面図
  • その他届出先が必要と認める書類
遊泳用プールの設置届

水質基準

遊泳用プールの水は、常に以下の基準に適合するよう管理する必要があります。遊離残留塩素濃度は、塩素で消毒する場合に、二酸化塩素濃度と亜塩素酸濃度は、二酸化塩素で消毒する場合に適用されます。

項目基準
水素イオン濃度(pH値)5.8以上8.6以下
濁度2度以下
過マンガン酸カリウム消費量12mg/L以下
遊離残留塩素濃度0.4mg/L以上(1.0mg/L以下が望ましい)
二酸化塩素濃度0.1mg/L以上0.4mg/L以下
亜塩素酸濃度1.2mg/L以下
大腸菌検出されないこと
一般細菌200CFU/mL以下
総トリハロメタンおおむね0.2mg/L以下が望ましい(暫定目標値)

オゾン処理や紫外線処理を塩素消毒と併用する場合も、これらの基準が適用されます。海水や温泉水を原水とし、常に清浄な用水が流入して清浄度を保てるプールでは、遊離残留塩素、二酸化塩素、亜塩素酸の基準を適用しなくてもよいとされており、原水の性状によっては、それ以外の項目の一部も適用しないことができます。

水質基準に係る検査方法

pH値、濁度、過マンガン酸カリウム消費量、一般細菌、総トリハロメタンは、水質基準に関する省令に定める方法か上水試験方法(日本水道協会編)、又はこれらと同等以上の精度を持つ方法で検査します。

大腸菌は水質基準に関する省令に定める方法で、遊離残留塩素、二酸化塩素、亜塩素酸の濃度はDPD法又はこれと同等以上の精度を持つ方法で検査します。

施設基準

プールの設備は、利用の形態や利用者の数に見合ったものとし、夏季のように特定の時期に利用者が集中するプールでは、ピーク時にも対応できる設備とすることが求められます。

また、運用や点検、清掃を安全かつ容易に行えるように設置し、水資源の効率的な利用と省エネルギーにも配慮することが望まれます。会員制のプールを除いて、幅広い利用者に対応できる構造や設備とすることも求められています。

プ-ル本体

プール本体は、不浸透性の材料を使い、給水と排水、清掃が容易で、周囲から汚水が流入しない構造とします。また、プールの規模に応じて、利用者から見やすい位置に水深を表示します。

給水設備

給水管を飲料水の配管と同じ系統にする場合は、吐水口空間を設けるといった方法で、プール水が飲料水の配管に逆流しないようにします。また、新たに補給する水の量と、1時間あたりの循環水量を把握できる専用の量水器を設けます。

消毒設備

消毒設備は、塩素剤といった消毒剤を原則として連続して注入する方式とし、遊離残留塩素濃度がプール全体で均一になるよう、注入口の数と位置を調整します。消毒剤は安全に保管し、取扱いによる危害を防ぐ必要があります。

二酸化塩素で消毒する場合は、プールの敷地内に設置した装置で発生させた二酸化塩素を連続して注入する方式を用います。オゾン処理を併用する場合は、ろ過器又は活性炭吸着装置の前でオゾンを注入する方式とします。

浄化設備

循環ろ過方式といった浄化設備を設け、利用者が多いピーク時にも浄化の目的を達成できるよう、その能力を随時確認します。循環ろ過装置は、プール本体の容量と循環配管内の水量を合わせた全容量の6分の1以上を1時間で処理できる能力を持つ必要があり、夜間に浄化設備を停止するプールでは、4分の1以上の処理能力が求められます。

循環ろ過装置の出口の濁度は0.5度以下(0.1度以下が望ましい)とし、出口には検査のための採水栓か測定装置を設けます。なお、海水や温泉水を原水とし、常に清浄な用水が流入して清浄度を保てるプールでは、消毒設備と浄化設備の基準の一部を適用しなくてもよいとされています。

オ-バ-フロ-水再利用設備

オーバーフローした水を再利用する場合は、排水や床の洗浄水といった汚水が混入しない構造とします。唾液やたんを処理するための溝がある場合は、再利用する系統に、十分な能力を持つ専用の浄化設備を設けます。

更衣室

更衣室は男女を区別し、互いに、また外部から見通せない構造とします。あわせて、利用者の衣類や携帯品を安全かつ衛生的に保管できる設備を設けます。

シャワー設備

シャワー設備は、更衣室や便所からプール本体に向かう途中に設け、遊泳する前に身体を洗うことができ、排水も容易な構造とします。身体の洗浄に使ったシャワーの水は、原則としてプール水として再利用しない構造とします。

便所

便所は男女別に、利用者の数に応じた数を設けます。床には不浸透性の材料を使った水洗式とし、専用の手洗い設備を設けます。

うがい・洗面・洗眼設備

プールサイドには、唾液やたんを吐くための設備を含むうがい設備と、洗面や洗眼の設備、上がり用のシャワー設備を設けます。これらの設備には飲用に適した水を供給し、衛生的に管理、使用できるものとします。

照明設備・換気設備

屋内プールと夜間に使用する屋外プールには、水面とプールサイドの照度が100ルクス以上となる照明設備を設けます。ただし、水中照明や表示によって管理が十分に行える場合は、この照度を下回ってもよいとされています。

屋内プールには、空気中の二酸化炭素の含有率を0.1%以下に保てる能力を持つ換気設備を設けます。換気が効果的に行われるよう、吸気口と排気口の位置にも配慮します。

その他の設備

くずかごは、適当な場所に十分な数を備えます。消毒剤や測定機器を適切に保管、管理するための設備も設け、施錠できる設備とすることが望ましいとされています。採暖室や採暖槽を設ける場合は、衛生的に管理、使用できる構造とします。

維持管理基準

プールの水を常に水質基準に適合する状態に保ち、設備を清潔で使用に適した状態に維持するとともに、水資源の効率的な利用と省エネルギーにも配慮します。

また、水質の維持には利用者の理解と協力が欠かせないため、利用者に協力を求めます。利用者の数は設備に見合ったものとし、衛生が損なわれるおそれがある場合は、入場の制限といった措置をとります。

管理責任者及び衛生管理者

プールには、施設を安全かつ衛生的に管理、運営する管理責任者と、衛生や管理の実務を担当する衛生管理者を置きます。衛生管理者には、プールの安全と衛生に関する知識と技能を持つ者を充て、施設の規模によっては、管理責任者と衛生管理者を同じ者が兼ねることもできます。

設備の清掃と点検

プールサイドや更衣室(ロッカーを含む)、便所といった利用者が使う設備は、毎日1回以上清掃し、随時点検します。期間を限って使うプールでは、使用を始める前と使用を終えた後に、十分な清掃と点検、整備を行います。通年で使うプールでは、随時清掃と点検、整備を行い、必要に応じて水を抜いて清掃します。

その日の使用を終えたときは、直ちに設備を点検して、衣類の置き忘れといった異常がないかを確認します。あわせて、人や動物が無断で立ち入らないよう、施錠といった措置を講じます。

屋内プールでは、空気中の二酸化炭素の含有率が0.15%を超えないようにし、2か月以内ごとに1回、定期的に測定します。測定は、床上75cm以上150cm以下の位置で検知管方式といった方法で行い、施設の構造や規模に応じて測定点を増やします。

基準に適合しているかどうかは、使用開始時から中間時までと、中間時から使用終了時までのそれぞれ1回、合わせて2回測定した値の平均で判断します。

プールの水やシャワーの水を排水する際は、環境の保全に十分配慮します。消毒剤は他の薬剤と混ざらないよう管理し、試薬や測定機器は、時間の経過や温度による変化を考慮して適切に管理します。

気泡浴槽や採暖槽のように、エアロゾルを発生させやすい設備や、水温が比較的高い設備では、「循環式浴槽におけるレジオネラ症防止対策マニュアル」を参考に、レジオネラ属菌が検出されないよう管理します。検査は年1回以上、冷却遠心濃縮法又はろ過濃縮法によって行います。

プール水の管理

プールの水は常に消毒し、遊離残留塩素濃度がプール内で均一になるよう管理します。水を入れ替える方式のプールでは、少なくとも5日に1回はすべての水を入れ替え、入れ替えの際には汚れを新しい水に持ち込まないよう必ず清掃し、日頃から藻の発生を防ぐよう努めます。

浄化設備は原則として1日中運転し、ろ材は随時洗浄するか交換します。夜間のようにやむを得ず運転を止める場合は、水質検査を適宜行って水質の変化を把握し、循環ろ過装置の出口の濁度を検査して、浄化設備が正常に動いていることを確かめます。

消毒設備は、少なくともプールを使用している時間中は運転し、循環の系統は随時清掃して清浄に保ちます。新たに補給する水の量と1時間あたりの循環水量を常に把握し、補給水と循環水の割合にも注意を払います。オーバーフローした水を再利用する場合は、十分に浄化し、消毒したうえで使います。

プールの水温は、原則として22℃以上とします。また、プール内の水温が均一になるよう配慮します。

水質検査

水質検査は、以下の頻度で定期的に行います。利用者が多く、水の汚れが進みやすい場合は、検査の回数を適宜増やします。

項目検査の頻度
遊離残留塩素濃度(二酸化塩素で消毒する場合は二酸化塩素濃度と亜塩素酸濃度)毎日、午前中に1回以上、午後に2回以上(うち1回は利用者が最も多い時間帯が望ましい)
pH値、濁度、過マンガン酸カリウム消費量、大腸菌、一般細菌毎月1回以上
総トリハロメタン年1回以上(通年営業と夏季営業のプールは6月から9月、それ以外のプールは水温が高めの時期)

検査の水は、長方形のプールでは、水面から20cm下の位置で、対角線上のほぼ等間隔の3か所以上と、循環ろ過装置の取水口の付近から採取します。長方形以外のプールでは、これに準じて、形状に応じた適切な地点から採取します。

水質が基準に適合しない場合の措置

水質検査の結果が基準に適合しなかった場合は、項目に応じて以下の措置を講じます。いずれの場合も、原因を把握したうえで速やかに改善することが求められます。

  • pH値、濁度、過マンガン酸カリウム消費量、一般細菌、総トリハロメタンが基準に適合しない場合は、補水や換水、循環ろ過の改善によって速やかに改善させること
  • 一般細菌と総トリハロメタンについては、塩素剤の濃度管理にも留意すること
  • 遊離残留塩素濃度が0.4mg/L未満の場合は、遊泳を一時中止し、塩素剤を追加して0.4mg/L以上にしてから再開すること
  • 大腸菌が検出された場合は、速やかに遊離残留塩素濃度を測定し、0.4mg/L未満のときは、遊泳を一時中止して0.4mg/L以上にしてから再開します。0.4mg/L以上であったときは、大腸菌の由来を検討し、ろ過の改善といった措置を講じます。
  • 大腸菌が検出された場合は、速やかに遊離残留塩素濃度を測定し、0.4mg/L未満のときは遊泳を一時中止して0.4mg/L以上にしてから再開すること
  • 大腸菌が0.4mg/L以上であったときは、大腸菌の由来を検討し、ろ過の改善といった措置を講じます。

二酸化塩素で消毒する場合は、「塩素剤」を「二酸化塩素」に、「0.4mg/L」を「0.1mg/L」に読み替えます。二酸化塩素濃度が0.4mg/Lを超えた場合や、亜塩素酸濃度が1.2mg/Lを超えた場合は、注入量の調整や補水によって速やかに改善します。

利用者の管理

プールを衛生的に保つため、管理者は利用者に以下のことを守らせる必要があるほか、あわせて、利用者の数を常に把握し、衣類や携帯品を安全かつ衛生的に保管できるよう留意します。

  • 遊泳によって他の人に感染させるおそれのある感染症にかかっている者や、泥酔している者、他の利用者に迷惑を及ぼすことが明らかな者は、遊泳させない
  • 一人でプールを利用することが難しい者には、付添者を求めること
  • 他の利用者に危害を加えたり、プールを汚したりするおそれのある物は持ち込ませないこと
  • 飲食物をプールサイドに持ち込む場合は、プールを汚さないようにさせること
  • 遊泳の前には、シャワーで身体を十分に洗わせ、用便といった理由でプールサイドを離れた後も同様に洗わせること
  • 唾液やたんを処理する溝がある場合を除いて、オーバーフローの溝に唾液やたんを吐かせず、プールサイドのうがい設備を使わせること

その他の管理

管理者は「プール管理日誌」を作成し、使用時間、気温又は室温、水温、新たに補給した水の量、水質検査の結果、設備の点検と整備の状況、利用者の数、事故の状況を記録して、3年以上保存します。水質検査の結果は、自治体によって保健所への報告を求められることがあるため、届出先の定めに従って報告します。

利用者に貸し出す水着のように、肌に直接触れるものは、あらかじめ消毒して清潔にしておきます。不特定多数の人が使うものについても、必要な衛生管理を行います。

プールが原因と考えられる病気が発生した場合は、直ちに管轄の保健所に通報し、その指示に従います。事故が起きた場合は、直ちに関係機関に通報し、速やかに保健所に報告します。

プールで使う薬剤が消防法や労働安全衛生法の危険物に当たる場合は、それぞれの法律に従って管理します。液体塩素を消毒に使う場合は、塩素ガスの漏出による危害を防ぐため、高圧ガス保安法や労働安全衛生法といった関係法令に従って適切に管理します。

Q. 遊泳用プールを設置する場合、どこに届け出ますか?
A. 施設の所在地を管轄する保健所に届け出るのが一般的です。届出の要否や対象となる規模は自治体の条例や指導要綱によって異なるため、計画の段階で保健所に相談します。


Q. 学校のプールにも遊泳用プールの衛生基準は適用されますか?
A. 学校の水泳プールは、学校保健安全法に基づく学校環境衛生基準で管理されるため、遊泳用プールの衛生基準の対象外です。


Q. 遊離残留塩素濃度はどのくらいに保てばよいですか?
A. 0.4mg/L以上に保ち、1.0mg/L以下とすることが望ましいとされています。0.4mg/Lを下回った場合は、遊泳を一時中止して濃度を回復させてから再開します。


Q. 水質検査はどのくらいの頻度で行いますか?
A. 遊離残留塩素濃度は毎日、午前中に1回以上と午後に2回以上測定します。pH値や大腸菌、一般細菌は毎月1回以上、総トリハロメタンは年1回以上検査します。


Q. プール管理日誌はどのくらいの期間保存しますか?
A. 使用時間や水温、水質検査の結果、利用者の数、事故の状況を記録したプール管理日誌は、3年以上保存します。

まとめ

遊泳用プールの届出は、国の法律で一律に義務付けられた手続きではなく、自治体が定める条例や指導要綱に基づいて、施設の所在地を管轄する保健所に提出するのが一般的です。届出の要否や対象となるプールの規模、提出先と提出の時期は自治体によって異なり、兵庫県では健康福祉事務所に、付近見取図や配置図、平面図、断面図を添えて設置届を提出します。

プールの水と設備は、厚生労働省の「遊泳用プールの衛生基準」に沿って管理されます。水質は、遊離残留塩素濃度を0.4mg/L以上に保ち、大腸菌が検出されないといった基準に適合させる必要があり、施設は、循環ろ過装置の処理能力やシャワー、更衣室、換気の設備について基準が設けられています。維持管理の面では、管理責任者と衛生管理者を置いたうえで、定期的な水質検査、設備の清掃と点検、利用者の管理、3年以上のプール管理日誌の保存が求められます。

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